作業療法士の将来はどうなる？そして何をすべきか…！

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おそらくこれまで、

「昔は待遇が良かった」

「今は飽和して作業療法士は厳しい」

などといった言葉を耳にしたことがあるでしょう。

一体、これらは本当なのでしょうか？

そして作業療法士の将来性はないのでしょうか？

こういった背景を踏まえ今回は、

「このまま作業療法士を続けていいものなのか不安…今後どうなるのか？そしてどのように働けばよいのか参考にしたい！」

このような作業療法士の方に向けて、

• 作業療法士の現状
• 今後どうなるのか？
• どのような行動をとるべきか

ということについてお話ししていきます。

この記事を書いた私は…

理学療法士
愛甲太樹

2009年に理学療法士免許取得。これまで多くのPT/OT/STの先輩、後輩はもちろん、同窓生のキャリアアップや転職を見てきました。また、企業への健康経営の講師実績等もあります。

作業療法士・OTの将来性はない！って本当？

結論、作業療法士の将来性は十分あります。

ただし、数十年前のような“好待遇”というのはさすがに期待はできないかと思います。

その最も大きな理由は、そもそも以前の待遇が過度に良すぎたためです。

また、過去に待遇が良すぎたというのは何も作業療法士だけではありません。

理学療法士も言語聴覚士も同様です。

しかし、作業療法士は理学療法士と少し構造が異なっている点で比較的将来性は明るいでしょう。

この辺りを詳細に深堀するためにまずは“作業療法士の過去～現在”の状況を見てみましょう。

昔の作業療法士は医師並みの待遇？！

1960年代～1980年代頃までは医師並み、もしくはそれ以上の待遇ということは、実際にあったようです。

ちなみに、作業療法士だけでなく理学療法士も同じだったようです。

その大きな理由は、需要に対して圧倒的に供給(＝作業療法士の人数)が足りなかったということに尽きます。

《作業療法士免許取得者と協会会員数推移》
出典:厚生労働省

上記の表を見てもわかる通り、作業療法士の人数は1990年代中頃に1,000人を突破して以降順調に増えています。

しかし、それまでは圧倒的に作業療法士免許の保有者が少ないことが見て取れます。
※ちなみに現在の免許保有者は約95,000名

このデータはあくまで“免許保有者”であり、実際に臨床に出ていたOTの人数ではありません。

なので、1960年代～1980年代に臨床で活躍されていた作業療法士はさらに少なかったと予測されます。

こういった状況が過去にあり、

【仕事はあるが、肝心のOTがいない】

ということが全国の病院、診療所、施設などで発生し、全国に1,000人にも満たない作業療法士の奪い合いが発生していたようです。

病院からすれば、作業療法を実施すれば収益が上がることが分かっていながら、作業療法士を確保できない現状を見て、医師並みの待遇を提示していたところも珍しくなかったようです。

データから読み取る作業療法士の“今”

ではここからは作業療法士の現状をみてみましょう。

結論から言えば、今は飽和状態ではありません。

むしろ、不足気味といえます。

この“飽和状態なのかどうか？”を知るにあたり有効なのが、有効求人倍率です。

令和元年の作業療法士の有効求人倍率は、4.51倍となっています。

よって、現在の作業療法士の状態は飽和状態とは逆に、不足に近い状態といえるでしょう。

では、これがどれほどの数字なのか詳しく説明していきます。

そもそも【有効求人倍率】とは何か？

“求人数÷求職者＝有効求人倍率”

という式で求められます。

作業療法士の有効求人倍率4.51倍というのは…

職を求めている作業療法士に対して、4.51倍の数の求人数が出ているということです。

ちなみに、令和元年の全業種の有効求人倍率は1.55倍で、理学療法士は1.2倍です。

これらの数値から現在の作業療法士は飽和状態でなく、むしろ病院や施設側が作業療法士確保が難しい状況となっていることが伺えます。

それでも、なぜ超高給になれない？

リハビリテーションの診療には、決められた診療点数と診療人数制限があるからです。

これにより、どんなに人手が不足していても、出せる人件費が頭打ちになってしまいます。

なので、40年前のような医師並みの高給取りにはなれないのです。

まず作業療法士の給与・人件費はどこから出ているのか？ということを考えると、

“作業療法士が実施したリハの診療点数×実施人数”

この式で作業療法士がどのくらい病院・施設に売上を上げたのかがわかります。

ということは…

診療点数もリハ実施人数の上限も決められていますので、1人の作業療法士がもたらす売上の上限はすでに見えているのです。

給与は、売上から出ています。

売上以上の給与を出してしまうと、赤字が続き雇用の継続は難しくなります。

1人の作業療法士が作り出せる売上の上限が決まっている以上、どんなに作業療法士が欲しくても、いわゆる“高給で釣る”ということができなくなっています。

よって、作業療法士が欲しい！という病院・施設は増えても、医師並みの超・高給で求人が出されないのです。

ちなみに週108単位の制限は2000年以前はなかったようです。

もし、今もこの制限がなければリハを実施すればするほど診療点数を稼げるので、もしかすると超高給の求人がでていた…かもしれません。

作業療法士はどうなっていく？

これまでの作業療法士の過去～現在まで見てきました。

そこから“今後どうなるのか？”ということを見ていきましょう。

特に、

• 収入ってどうなるの？
• 仕事はだんだんなくなるの？

という不安も大きいかと思いますので、特に収入・需要についてお伝えしていきます。

OTの収入は今後どうなる？？

結論、年収は今後22年ほどは全体的には上がってはいきますが、その後は年収453万円前後となり停滞するでしょう。

とはいえ、すべての作業療法士が年収430万円前後で停滞するわけではないことも加えて後ほど詳細をお伝えしていきます。

では、作業療法士の今後の年収を知るにあたって、

• 直近のOTの年収の変化
• その変化の要因
• 日本全体の正社員との比較

これを知ることによって、今後どうなるかある程度の見通しがつくでしょう。

《OTの年収と年齢》

この表から、作業療法士の年収は10年間で上昇していることが分かります。

ただし、同じく平均年齢も伸びています。

日本の昇給は、年齢や勤続年数に比例する傾向があり特に医療・介護分野はその傾向が強いです。

なので、直近の年収の伸びの大きな要因の一つとして【平均年齢の伸び】は挙げられます。

また、平均年齢・平均年収の数値と変化率はほぼ理学療法士と同じです。

この要因は、

• PT、OTに大きな診療点数の差がない
• 実施人数(単位)の制限数も同じ

というように、売上の構造が同じことが挙げられます。

今後も、作業療法士だけ診療点数や実施人数(単位制限)が大きくなることは考えにくいでしょう。

日本全体の全業種・正社員の平均年齢は44.15歳です。

一方作業療法士の平均年齢は33歳となっており、その差約11歳。

作業療法士は直近10年で約2歳平均年齢が上昇しており、年収は10年で19万円の上昇です。

年率で換算すると…

• 年齢…0.2歳/年
• 年収…1.9万円/年(約２万円/年)

このような上昇ペースとなっています。

日本全体の平均年齢に追いつくまでに約２２年(※日本の平均年齢が上昇しないとして)。

２万円/年のペースで年収が上昇するとなると…

【22年×2万円＝44万円】

作業療法士の現在の年収が409万円なので、今後22年間年収の上昇が期待でき最終的に年収453万円あたりで落ち着くのではないかと考えます。

ただし、先ほども申し上げましたが作業療法士の年収の上昇の大きな要因が【年齢】によるものです。

この点を考えると、その後は大きな年収の上昇は期待できないでしょう。

OTの仕事は少なくなるorなくなる？？

むしろ、今後も安定して作業療法士の仕事は増えるでしょう。

この理由は大きく3つあります。

• 理学療法士とは違った男女比
• 介護分野の拡大
• 作業療法士の国家試験の合格者と合格率

これらの要素があり、今後も作業療法士の仕事は確保されるでしょう。

それではこの3つの詳細について解説していきます。

理学療法士とは違った男女比

《PT・OT性年齢階級別就業率》
出典:(公社)日本理学療法士協会 (一社)日本作業療法士協会

PT、OTともに20代後半から女性の就業率が一気に低下し、36-40歳が最も女性のPT・OTの就業率が低下します。

この年代の女性の就業率の低下は、家庭環境の変化(結婚、妊娠、出産、育児など)でしょう。

ただし、PT・OTともに女性の就業率はほぼ同じ推移をしますが、両職種には違いがあります。

それは、女性が占める比率です。

理学療法士は約30％が女性ですが、作業療法士は約60％が女性です。

ということは、作業療法士の方が女性が抜けるとインパクトか大きいということが言えます。

なので、作業療法士は“空き”が出やすい職種ということが言えるでしょう。

介護分野の拡大

作業療法士の介護保険分野の需要は拡大していますし、2040年まで拡大し続ける見込みが公式に出されています。

そもそも日本全体で介護の需要が今後も見込まれていることもあり、作業療法もそれに追随する形になっています。

それでは、どの程度作業療法士の介護保険分野の需要の伸びが見込まれているのでしょうか？

《作業療法士の介護分野推計》

出典:厚生労働省

注)需要推計の数値は求人数ではありません。需要を数値化したものです。

このように、介護保険分野の作業業法の需要は拡大の見込みが出ています。

では医療分野は？というと…

• 2018年時点で16,685～17,588
• 2040年時点で29,877～34,411

このようになっており、拡大の見込みは立っているもののやはり介護の方が需要の母数が大きいことには変わりありません。

このことからも、作業療法士が求められなくなるということは、今後20年は可能性としては低いでしょう。

しかし、

「需要は伸びても新たに作業療法士になる人が増えると競争が激しくなるのでは…」

と考える方もいらっしゃるでしょう。

このことについて次で説明していきます。

作業療法士の国家試験の合格率

作業療法士は年々増加していますが、その増加率は明らかに抑えられています。

作業療法士、リハビリテーション職のみならず国家試験を実施すれば合格者が出ますのでその職種の免許保有者は増えます。

なので、大事なことは“何人増えたか？”ではなく、増加率・合格率を見ていくことです。

《平成10年～31年の作業療法士の国家試験実績》

平成18年までは合格率は常に90%を越え“受験者数≒合格者数”といった状況でした。

それに加え、毎年のように受験者数も伸びていました。

しかし、平成19年からは合格率が90％台をほぼ越えなくなり、受験者数と合格者数に乖離が出始めるようになりました。

また、この年以降受験者の伸びも横ばいになり明らかに新たに作業療法士になる人数が“抑えられている”印象を持ちます。

併せて、養成校(専門学校)の数は平成19年をピークにその後は減少し続けていることも受験者が伸びていない要因にあります。

このことからも、作業療法士の増加は抑制がかかっているので、過度に競争率が高くなり就業しにくくなるということはあまり考えられないでしょう。

仕事はあるが、給与が…

今後も仕事(需要)は見込めるが、給与が頭打ちになることが見えてきたことでしょう。

• 女性比率が高い職種で、20代後半から女性の就業率が下がる
  →空きが出やすい
• 2040年まで特に介護分野での需要が大きくなる
• 受験者数横ばい、合格率低下傾向
  →毎年OTは入ってくがその人数は抑制されている

こういった状況から

「作業療法士は飽和状態」

などといったことは、今後20年は考えられないでしょう。

しかし…

“需要は大きくなり、供給はそれほど大きくならない。しかし給与には反映されにくい”

といった、一般企業などではあまり考えられない特殊な状況に置かれます。

やはり、国から決められた診療報酬でかつ人数制限(単位制限)があるのでこのような状況に置かれてしまいます。

ただし、皆さんご存じの通り診療報酬・介護報酬は一律に決められているものの“分野”によってその報酬額(点数)は異なります。

ということは「年収を上げたい」と考えるのであれば、報酬額(点数)が高いところ・高くなるであろう所に身を移す(転職)のも１つの手ではないでしょうか。

作業療法士の転職の詳細については下記の記事を参考にしてみてください。

関連記事:【目的別】作業療法士(OT)の転職サイトおすすめ6選

今後、どうやって働き、年収を上げるか？

今後、作業療法士として働くにあたって大きく3つの働き方があります。

このうちどれを選ぶか、というのは家庭の状況や個人の考え方などによるので、一概にどれが正解というつもりはありません。

しかし、以下のような選択肢があることは把握しておいて損はないでしょう。

• 今の職場で昇給しながら働く
  →スキルアップや副業なども含めて
• 今後、需要の大きくなる分野に転職
  →特に介護の作業療法が期待大
• 異業種、一般企業に転職
  →業界によってはOTでは手にできない年収も可能に

今の職場で昇給しながら働く

現在の職場で、人間関係や給与等で何も不安・不満もなく勤務できているのであればこの選択肢を選んで問題はないでしょう。

作業療法士として転職、もしくは異業種に転職というのは、やはり少なからず労力がかかります。

そして、動機が求められます。

なので、現状に何も不満を感じていないのであれば今の職場で精一杯、患者さん・利用者さんに向き合えば良いでしょう。

その際、

• 今の職場でさらに活躍できるように自己研鑽にさらに励む
• リハ室のみならず多職種の方々とも良好なコミュニケーションをとる

このようなことを意識して働くと、より良く、そして少しでも長く今の職場で働くことができます。

転職きっかけになりやすいのは、

• 給与や昇給
• 人間関係

この2つです。

この2つをしっかり今の職場で押さえておけば問題はないでしょう。

自己研鑽に励めば、周囲からの評価も上がりますし昇進・昇給にも影響があることも十分考えられます。

勉強会・講習会の参加、特に今はオンラインでも受けることができます。
参考記事:【PT/OT/ST】無料動画あり！“リハノメ”とは？【口コミ】

それを伝達講習という形で院内で行うのも非常に有効的です。

また、それを多職種混合で実施すればおのずとコミュニケーションが生まれます。

このように今の職場でより良く働くという選択肢でも、今の作業療法士の現状を見るに十分アリでしょう。

今後、需要の大きくなる分野に転職

ずばり、介護保険分野への転職がそのまま年収に反映されることでしょう。

前項でもお話しした通り、介護保険分野の作業療法は、現在もそして2040年時点でも医療保険分野よりも大きい需要があります。

また、需要が大きいだけではありません。

現在、全作業療法士のうち

• 医療保険分野のOT…73％
• 介護保険分野やその他のOT…27％

このような振り分けになっています。

実は、作業療法士の平均年収を下げているのは医療保険分野の作業療法士であって、2021年現在では介護保険分野の作業療法士の平均年収は既に425万円を越えています。

極端な言い方かもしれませんが、医療保険分野だけは既に飽和に向かっているように感じます。

一方、介護保険分野の作業療法は、需要は現在も大きく今後も見込まれる、しかしなり手が圧倒的に足りない状況です。

また、作業療法士の求人を出している各介護保険分野は、給与だけでなく福利厚生にも力を入れて募集をかけている傾向が見て取れます。

明らかに、医療保険分野よりは好待遇です。

なので、好待遇・年収UPを目指すのであれば、作業療法士の介護保険分野への転職は非常におすすめです。

今では、

• MC介護のお仕事
• ケアキャリ

このような介護保険分野に特化した転職サイトもあり、地域・時期によってはPTの求人よりも数が多いです。

年収をさらに上げたい！という作業療法士の方はぜひこの選択肢も検討してみてください。

参考記事:【無料】“MC介護のお仕事”はOT、STにおすすめの転職サイト

参考記事:【機能訓練士の求人多数】ケアキャリの特徴と口コミ・評判【実績は？】

異業種、一般企業転職

選択肢としてはもちろんアリですが、OTとして転職するよりも労力が必要なことは覚悟が必要です。

そして、リハビリテーション職の転職と一般企業の転職では若干転職の進め方や方法が異なります。

ただし、いったんうまく転職できれば、作業療法士の年収を大きく越える可能性がかなり高い選択肢でもあります。

そもそも、異業種に転職を考えている作業療法士の多くが「未経験OK」の求人を軸に探すことになります。

そのような求人情報をどこで手に入れ、どのように転職活動を進めていくのか考えなければなりません。

また「未経験OK」の求人といっても、どんな業界・職種・待遇でも良い…と、いうわけではないかと思います。

ある程度、希望や条件があるはずです。

なので、基本的に自分一人で転職活動を行うというよりはエージェントサービスを活用して、エージェントと二人三脚で転職活動を行うことをおすすめします。

また、このような転職活動が一般的です。

• 作業療法士から離れて別のキャリア形成をしたい
• さらに年収UPを！

このような方は、この選択肢を選ぶことになりますので、多少労力は必要になりますがぜひチャレンジしてみて下さい。

下記は、リハ職から一般企業へ転職を考えている方向けの記事です。
(タイトルは理学療法士となっていますが、作業療法士でもほぼ同じです)

興味のある方は是非参考にしてみてください。

参考記事：【経験者直伝】理学療法士から一般企業へ転職！完全マニュアル

まとめ

結論、作業療法士には将来性はあります。

それと同時に年収も上がる予測は出ています。

また、現在飽和状態でもなければ、今後20年間飽和するといった状況は考えにくいです。

ただし、30～40年前のような医師並みの超高待遇ということは期待できないでしょう。

年収は上がる予測は出ていますが、

• 約2万円/年のペースで年収上昇
• 日本全体の正社員の平均年収には届かない
• 作業療法士の年収は435万円付近がピーク

という予測はでき、やはりそのあたりは他のリハビリテーション職のと大きく変わることはないでしょう。

しかし、これらは作業療法士全体の話です。

介護保険分野の作業療法士は、すでに平均年収425万円は越えていますし、この分野のリハビリテーションの需要の拡大も見込まれています。

併せて、現在作業療法士の約30％ほどしか介護保険分野に属していません。

よって、今後好待遇を狙うのであれば、介護保険分野のリハビリテーションへの転身も選択肢の1つです。

また、異業種転職できればさらに年収も上がるのでは？と考える作業療法士の方もいらっしゃるでしょう。

もちろん、その可能性は十分ありますがその分転職で労力が必要とされることは覚悟しましょう。

そのためにも、異業種への転職活動は転職エージェントと二人三脚での転職をおすすめします。